【2021年東京五輪】(コロナで)中止は既に決定済の世界的大手旅行会社にマル秘レポートが!? 「民度が違う」国民は総合的な答えを受け入れる⁉

東京五輪中止なら経済損失4兆5千億

2020年6月7日のFRYDAYデジタルに日本国民にとって驚愕の記事「衝撃文書入手…!東京五輪『21年の中止はすでに決定済み』」が。

どこが出している文書かと言いますと、世界展開する大手旅行会社のリポートということ。

確かに、冷静に考えると、安倍晋三首相が延期決定前から「人類が新型コロナウイルスに打ち勝つ証しとして、完全な形で実現することで主要7カ国(G7)の支持を得た」とおっしゃってたが、完全な形には程遠い現状と思われます。

アフリカや中南米が第一波の真っ只中ですし、一度は終息宣言した韓国でもこの2日間50人以上の感染者が発生したり、日本国内でも空港の検疫で感染が確認さたのが209人となっているということなどなど。

ワクチンが世界的に行き届かせる量を確保できないと世界的な収束には…
<Sponserd Link>



自分が日本人じゃなければ東京五輪は中止が妥当と思うかも。

世界展開する大手旅行会社のリポート

FRYDAYデジタルの記事の内容は以下になります。

「東京五輪は中止が決定している」

その根拠は以下の通りだ。

  • 多くの国が代表選手の再選考のための大会を開催する余裕も時間もない
  • 2021年は各国、財政の建て直しが最優先
  • ワクチンができたとしても、世界中に行き渡るだけの量を確保することは困難。注射器や瓶の確保も間に合わない
  • アフリカや中南米などの医療後進国はまだ第1波の真っ只中で収束が見えない

こうした事情を考え合わせ、件(くだん)の企業大手旅行会社は「東京五輪関連の予約をすべてキャンセルした」とレポートを結んでいた。

引用:https://friday.kodansha.co.jp/article/117372

この中の「2021年の各国、財政の立て直しが優先」で、日本は東京オリンピック・パラリンピックの経済効果をおりこみ済だから、やってほしい気持ちが強いのですが、日本以外の国にとっては東京五輪は二の次なのかもしれません。

他の3点も問題なく妥当な内容です
<Sponserd Link>



バッハ会長の2020年5月21日での見解

2020年5月21日のIOCバッハ会長の見解と。

さらに同じ日の豪紙「オーストラリアン」では、五輪の準備作業を統括するIOCのコーツ調整委員長「新型コロナウイルスの感染が収束しない限り、東京五輪の開催はありえない」と警告し、今年10月ごろに開催可否を判断するということ。

日本で3ヶ月経って今の状況ですから、大々的な第一波の真っ只中のアフリカや中南米では収束に向かうのは普通に考えると非常に厳しいのではないかと。

<Sponserd Link>



国内での2021年東京五輪中止容認・賛成意見

当該FRYDAY記事を受けたツイート

そう思います。

東京五輪中止のごもっともなツート

withコロナと東京五輪の両立って現場的な見解から可能とは思えませんよね。

<Sponserd Link>



最後に、民度が違う国民日本の副総理大臣麻生太郎さんが

財政の立て直しが優先すべきと言う方もいれば、コロナウィルスの終息優先すべきと言う方もいます。

では、各国が積極的に東京五輪参加をしない、できない状態で、東京五輪を開催した場合、財政の立て直しにつながるのでしょうか?

米スポーツ専門誌『スポーツ・イラストレイテッド』のクリストファー・ウォルシュ記者も「五輪中止」を否定しない。

「強行開催したとして、無観客に近い形になるでしょう。そんな大会に莫大な資金を出すスポンサーがどれだけいるのか。実際、新型コロナで多くの選手が企業のサポートを失っています。練習環境に不平等が生じているのもフェアではない。これらの理由で、複数のIOC関係者が『中止すべき』と主張しています」

長年、アメリカの代表選手や関係者の移動を担ってきたスポンサー企業のひとつ、ユナイテッド航空は1月~3月の決算で1800億円もの赤字を計上した。

「延期を受けて各スポンサー企業は再契約を迫られていますが、難航しています。大減益のなか、ビジネスとしての旨味も宣伝効果も薄い東京五輪にカネを出す意味を測りかねているのです。中止になってほしい、というのがホンネでしょう」(在米ジャーナリストの伊吹太歩氏)

「五輪ファースト」は日本だけなのだ。

引用:https://friday.kodansha.co.jp/article/117372

 

こういう状況で、安倍晋三首相の”完全な形で実現”は既に答えが見えてるような気がします。

麻生太郎

出典:東京新聞

麻生太郎副総理兼財務相の4日の参院財政金融委員会での「民度が違う」発言が本当にそうなら、日本国民は2021年東京五輪開催ファーストを素直に受け入れるべきかもしれませんね。

 

<Sponserd Link>


コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です

このサイトはスパムを低減するために Akismet を使っています。コメントデータの処理方法の詳細はこちらをご覧ください

ABOUTこの記事をかいた人

1970年長崎県五島生まれ 現在、家族は妻、息子の2人 品川区在住、品川区勤務 好きな作家:池井戸潤、伊坂幸太郎、真山仁 好きなドラマ:救命病棟24時、医龍 好きな映画:グローリー 好きな女優:石田ゆり子、イングリッド・バーグマン 好きなスニーカーメーカー:PATRICK