2019年6月1日からがんゲノム医療に公的医療保険が適用されることになりました。

今まではがんが発生した臓器ごとに分類されて治療されてましたが、がん細胞の遺伝子変異をまんべんなく調べ、個々人に効果のある薬を効率よく見つけ出し治療に結び付けようと探っていくゲノム医療に転換する大きな一歩となります。

出典：朝日新聞デジタル

公的医療保険適用ということで、より多くの患者が受けられる医療として本格的に始まりますが、今のところ夢のような話だけではありません。

NHKの「時論口論」を踏まえて、できる限りわかりやすく紹介します。

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がんゲノム医療の可能性と課題

がんゲノム医療のメリット

今までのがん治療

出典：NHK

細胞の中にある遺伝情報（ゲノム）を分かりやすいように一本の帯で表現した際、ところどころに遺伝子と呼ばれる生命活動に必要な物質を作りだす部分があります。

その遺伝子は紫外線などによって傷ついてしまうことがあり、傷が蓄積すると、細胞は秩序を失って、勝手に増殖するようになるのです。この細胞をがん細胞といいます。

がん治療の難しさのひとつに、同じ臓器のがん患者でも、Ａという薬が効いて、薬Ｂが効かない人と、薬Ｂが効いて、薬Ａは効かない患者がいます。

出典：NHK

それは上の図のように傷ついている遺伝子が異なるためと考えられています。

がんゲノム医療とは

これまでのがんゲノム研究などから、上の図の青で囲んだ遺伝子が傷ついているがんには、薬Ａが効き、緑の遺伝子が傷つくと薬Ｂが効くというように、薬の効き方と関係性が強い遺伝子が、いくつもあることがわかってきました。

そこで、上の図の患者に合う薬を選ぶとき、がん細胞のどの遺伝子が傷ついているかを検査して、最適な薬を選び、治療しようというのががんゲノム医療です。

出典：NHK

上の図のように、緑の遺伝子が傷ついていれば、薬Ｂを投与すれば治療効果が期待できます。

がんゲノム医療の流れ

今月から保険適用されることが決まった検査システムは、一度に100～300あまりの遺伝子を調べます。

対象になるのは、手術や放射線療法、抗がん剤を使った薬物療法といった標準的な治療を受けても容体がよくならない人など、有効な治療法がない患者です。

がん細胞の一部を取り出して、遺伝子の状態を検査し、解析されます。そしてどの遺伝子に傷があるかといったことなどがわかります。

結果に対しがんの専門家などが集まり、最新の医療情報をもとに、どの薬が有効なのかを検討。

すでに承認されている薬で見つかれば、その薬を投与することになります。承認されていない薬のなら患者は治験や先進医療などの枠組みを利用して、投与を受けます。

出典：NHK

一連の検査などの費用は、3割負担の人の場合、16万8,000円です。対象外の方は自費で公定価格の56万円となります。

高額療養費が適用される場合、負担は所得に応じて抑えられますが、薬の投与による治療費は、この中に含まれません。また、先進医療などでは、別途、自己負担が必要です。

がんゲノム医療を受けられるのは、スタートの段階では、中核拠点病院に指定された全国11病院と、その病院から支援を受ける156の連携病院になります。

がんゲノム医療中核拠点病院に指定された施設は以下で、今6月から一斉に始まるというのではなく、体制が整った医療機関から順次、患者を受け入れることとなってます。

北海道大学病院、東北大学病院、国立がん研究センター東病院、慶應義塾大学病院、東京大学医学部附属病院、国立がん研究センター中央病院、名古屋大学医学部附属病院、京都大学医学部附属病院、大阪大学医学部附属病院、岡山大学病院、九州大学病院。全国の究極の個人情報である遺伝情報データは、国立がん研究センターで一元的に管理されます。

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がんゲノム医療の課題

がんゲノム医療の現状

課題１

がんゲノム医療を受けても、有効な薬と遺伝子に関するデータがまだ十分でないことなどが理由で、現状薬の投与までに至るケースは10～20％程度なのです。

出典：NHK

今後、多くの患者ががんゲノム医療を受ければ、データが蓄積されていき、解析の精度が向上すれば、薬の投与までの割合も増えるとみられてます。

課題２

厚生労働省は、2019年度中に年間およそ2万人を受け入れ可能な患者の人数としてますが、対象になる患者は上回る数万人規模ともいわれていおり、今後受け入れ拡大体制の取り組みが必要です。

課題３

先天的な遺伝子の傷が見つかる可能性があります。

遺伝情報を知ることは、患者自身だけの問題ではないのです。

出典：NHK

先天的な状態は、子孫に受け継がれる可能性がある微妙なことだけに、そうした情報は知りたくないと考える人もいると思います。がん患者本人が「先天的な情報については知りたくない」と、あらかじめ病院側に断っておくことは可能です。しかし、患者が断らなかった場合、先天的な遺伝子の傷があるという情報が、そうしたことを知りたくない家族に患者から伝わってしまうケースが考えられます。

課題4

遺伝情報が医療以外に悪用されたり、患者や家族が差別を受けることになりかねないのです。

例えば、生命保険協会では、保険の加入・支払いなどの際に遺伝情報の収集や利用をしないという現在の方針を、ガイドラインに明記することを検討していますが、十分なのでしょうか？

欧米などの国のように遺伝情報の取り扱いについて法律を作る必要があるのではないかということです。

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最後に

現状の課題やリスクがあることはわかっていても、患者やその家族にとっては今、どうにかしたい。

厚生労働省のHPよりがんゲノム医療中核拠点病院・がんゲノム医療連携病院の一覧表を下記にピックアップしましたので、ご参考にそていただければと思います。

https://www.mhlw.go.jp/content/000506314.pdf

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